防衛力の強化に｢賛成:74%｣ 防衛費増額に｢賛成:58%｣
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防衛力の強化に｢賛成:74%｣、防衛費増額に｢賛成:58%｣
読売･国問研共同世論調査
読売新聞社と公益財団法人｢日本国際問題研究所(JIIA)が
共同実施した全国世論調査で、日本が防衛力を強化すること
への賛否を聞いたところ、｢賛成｣との回答が74%に上り、
｢反対｣の24%を大きく上回った。防衛力強化のために、
防衛費を増額することについても｢賛成｣の58%が｢反対｣の41%を上回った。
半導体など、安定的な供給が滞れば社会･経済への影響が大きい
｢特定重要物資｣について、調達するために優先的に取り組むべきことを
複数回答で聞くと、｢国内での生産力を強化する:78%｣が最多で、
｢二次利用できる物資のリサイクルを促進する:55%｣、
｢物資への依存度を下げるための技術開発を進める:52%｣などが続いた。
日本の食料自給率を2030年度までに45%に引き上げる政府目標については、
54%が｢妥当だ｣と答え、｢さらに高い自給率を目指すべきだ:40%｣
｢自給率を引き上げる必要はない:4%｣だった。
調査は、読売新聞社と日本国際問題研究所が共同で質問項目を作成。
全国の有権者3000人を対象に実施し、2085人が回答した。
https://www.yomiuri.co.jp/election/yoron-chosa/20260326-...
読売･国問研共同世論調査
読売新聞社と公益財団法人｢日本国際問題研究所(JIIA)が
共同実施した全国世論調査で、日本が防衛力を強化すること
への賛否を聞いたところ、｢賛成｣との回答が74%に上り、
｢反対｣の24%を大きく上回った。防衛力強化のために、
防衛費を増額することについても｢賛成｣の58%が｢反対｣の41%を上回った。
半導体など、安定的な供給が滞れば社会･経済への影響が大きい
｢特定重要物資｣について、調達するために優先的に取り組むべきことを
複数回答で聞くと、｢国内での生産力を強化する:78%｣が最多で、
｢二次利用できる物資のリサイクルを促進する:55%｣、
｢物資への依存度を下げるための技術開発を進める:52%｣などが続いた。
日本の食料自給率を2030年度までに45%に引き上げる政府目標については、
54%が｢妥当だ｣と答え、｢さらに高い自給率を目指すべきだ:40%｣
｢自給率を引き上げる必要はない:4%｣だった。
調査は、読売新聞社と日本国際問題研究所が共同で質問項目を作成。
全国の有権者3000人を対象に実施し、2085人が回答した。
https://www.yomiuri.co.jp/election/yoron-chosa/20260326-...
小泉防衛大臣｢太平洋防衛強化のため4月に構想室新設｣ 軍事活動活発化させる中国を念頭に 硫黄島で表明
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/withbloomberg/256155...
小泉防衛大臣は、太平洋の防衛を強化するため、来月、
防衛省に新たな組織を設置すると表明しました。
小泉進次郎 防衛大臣｢来月には太平洋側の防衛に関する
自衛隊の必要な体制について横断的に検討を行い、
一元的･主体的に事業を推進する太平洋防衛構想室を新設します｣
小泉大臣は、中国を念頭に｢日本の太平洋側の海域、空域で周辺国が
活動を拡大、活発化させている｣と指摘し、｢太平洋側の防衛態勢の
強化が喫緊の課題｣と強調。
新設する｢太平洋防衛構想室｣で自衛隊の体制を横断的に
検討することを明らかにしました。
中国は去年以降、複数の空母を日本の太平洋側に展開し、
戦闘機の発着艦訓練を行うなど、軍事活動を活発化させています。
護衛艦｢ちょうかい｣ 射程約1600キロの長射程巡航ミサイル
｢トマホーク｣が発射可能に
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/255915...
海上自衛隊のイージス艦｢ちょうかい｣は、去年10月から
アメリカで、射程およそ1600キロの長射程巡航ミサイル
｢トマホーク｣を発射するために必要な改修や隊員の
訓練をおこなってきました。
小泉進次郎 防衛大臣
｢護衛艦『ちょうかい』がトマホーク発射能力を獲得したことは、
こうした能力の獲得を通じ、我が国の抑止力・対処力の強化の
早期実現に繋がるものであり、我が国への武力攻撃そのものの
可能性を低下させる上で大きな意義があると考えています｣
また、敵から武力攻撃を受けた場合に初めて行使される自衛の
ための必要最小限の防衛力だとしたうえで、｢他国に脅威を
与えるようなことはない｣と強調しました。
海自｢最強潜水艦ハンター｣が雪辱果たす！ 米海軍主催の国際競技会で“王座奪還”と公式発表
“対潜水艦戦”の競技会で再び頂点に
海上自衛隊は2026年3月26日、海上自衛隊第3航空隊所属の
P-1哨戒機が、3月9日から24日にかけてグアム島周辺で実施
された令和7年度米海軍主催固定翼哨戒機多国間共同訓練
｢シードラゴン2026｣に参加し、優勝を果たした発表しました。
シードラゴンは、対潜水艦戦を主体とした多国間共同訓練であり、
グアム島およびその周辺海域において例年開催されています。
参加各国の哨戒機が国別対抗で戦術技量を競い合う｢競技｣要素を
持つ点が特徴です。
海上自衛隊によると、訓練では戦術飛行や各国哨戒機間での
情報交換などを通じて技量向上を図るとともに、意見交換や
各種交流行事を通じて参加国海空軍との連携強化および相互
理解の深化が図られたといいます。
海上自衛隊は2020年からこの訓練に参加しており、これまでに
2023年と2024年の2度にわたって優勝を果たしています。しかし、
昨年はオーストラリア空軍に優勝を譲る結果となりました。
今年はリベンジを果たし、再び最強の称号を手にすることが
できるかが注目されてきましたが、見事に再び王座を奪還
することに成功しました。
https://trafficnews.jp/photo/64948...
熊本、静岡に長射程ミサイル配備 初の反撃能力、中国など念頭―防衛省
https://www.jiji.com/jc/article?k=202603310014...
防衛省は31日、長射程ミサイルの｢12式地対艦誘導弾能力向上型｣を
陸上自衛隊健軍駐屯地(熊本市)に、｢島しょ防衛用高速滑空弾｣を
陸自富士駐屯地(静岡県小山町)にそれぞれ配備した。中国などが
軍事活動を活発化させる中、自衛隊として初めて反撃能力(敵基地攻撃能力)に
活用できる実践的な兵器の運用を開始した。
同省関係者によると、25式地対艦誘導弾は射程距離を従来型の
百数十キロから1000キロ程度に伸ばし、熊本からは中国大陸沿岸部などが圏内に入る。
木原官房長官｢防衛力強化の節目｣ 長射程弾初配備、抑止力に期待
https://www.jiji.com/jc/article?k=202603310096...
木原稔官房長官は1月31日の記者会見で、
反撃能力(敵基地攻撃能力)として使える
長射程ミサイルの国内初配備について
｢防衛力抜本的強化の重要な節目｣との
認識を示し、｢抑止力を高め、武力攻撃の
可能性を低下させることができる｣と
意義を強調した。静岡、熊本両県や
北海道といった関係自治体の理解を
求めていく方針も示した。
サイバー防御監督機関が発足 初代委員長に近藤宏子氏
https://news.jp/i/141190012995552911...
サイバー攻撃に先手を打って被害を未然に防ぐ
｢能動的サイバー防御｣に関し、政府の運用を
監督する第三者機関｢サイバー通信情報監理委員会｣
が1日、発足した。初代委員長には元札幌高裁長官の
近藤宏子氏が就任した。能動的防御は憲法が保障する
｢通信の秘密｣を一部制約するため、プライバシー
侵害や目的外使用への懸念が指摘されている。
能動的防御の柱として、政府が攻撃元サーバーに
入り込んで無害化する措置が10月1日から可能
となるのを見据え、監理委は政府の恣意的運用を
防ぐための体制整備を急ぐ。
自衛隊、長距離攻撃無人機導入へ、 日本の無人機防衛構想｢SHIELD｣の要に
https://www.sbbit.jp/article/cont1/18372...
政府･与党は、長距離攻撃が可能な無人機を
自衛隊に導入する方向で検討に入り、
年内に改定する安全保障3文書に盛り込む
方針を固めた。
周辺国との軍事バランスの急速な変化や
自衛官の人手不足を背景に、防衛省は多層的沿岸防衛体制｢SHIELD構想｣や
次期戦闘機と連携する無人僚機｢ロイヤル･ウイングマン｣の導入を推進しており、
日本の防衛戦略は有人機主導から無人機とのハイブリッド体制へと
歴史的な転換点を迎えている。
太平洋の防衛体制強化へ 対中国､政府｢空白｣解消急ぐ
基地拡張､レーダーを配備
https://www.jiji.com/jc/article?k=2026040500211&g=p...
政府は年内に予定する安全保障関連３文書の改定で、
太平洋側の防衛体制強化を柱の一つに据える方針を固めた。
中国の進出を踏まえ、抑止力・対処力の向上を図る。
防衛省は今月、「太平洋防衛構想室」を新設。
具体策の検討に本格的に着手した。
小泉進次郎防衛相は先月28日に東京都小笠原村の
硫黄島を訪れた際、｢太平洋側の広大な部分が
防衛上の空白状態となっている｣と記者団に強調。
中国を念頭に｢周辺国の活動活発化｣に触れ、
自衛隊の体制拡充を急ぐ意向を表明した。
海自が導入する｢超巨大イージス艦｣試験の様子が公開! 強力な“千里眼レーダー”が標的を追尾 まさに天狗!?
https://trafficnews.jp/post/65200...
海上自衛隊は2026年4月2日、アメリカのイージス･システム
搭載艦用試験施設で実施された実標的追尾試験の様子を
公開しました。就役後は海上自衛隊で最大の水上戦闘艦となる
｢イージス･システム搭載艦｣の整備に向けた動きが着々と進んでいます。
自衛隊輸送ヘリコプターCH-47が林野火災で空中消火 ホバリング中にバケット取り付け、ピンポイント放水、
繊細な開閉作業｢想像以上の大変な任務｣
https://maidonanews.jp/article/1645048...
2026年3月24日、防衛省･自衛隊(災害対策)の
公式Xは、普段直接見ることのない林野火災現場の
任務にあたる隊員たちの様々な活動の動画を公開しています。
今回の災害派遣は3月21日11時33分、群馬県多野郡上野村で
発生した林野火災を受けたものです。火災確認後から、
地元消防団や広域消防本部が消火活動にあたっていました。
しかし、地上からの消火活動のみでは鎮火が困難と判断され、
同日14時45分に群馬県知事から陸上自衛隊第12旅団長(相馬原)
に対し、災害派遣要請がありました。同アカウントは、こうした
空中消火活動の概要に触れた上で、貴重な最前線の活動の様子を
紹介しています。
建造順調!!海自｢空前の最強戦闘艦｣に新たな動き 三菱重工造船所で“巨大な構造物”を激写
https://trafficnews.jp/post/65383...
三菱重工長崎造船所において2026年4月4日、海上自衛隊の
最新鋭戦闘艦であるイージス・システム搭載艦(ASEV)の
1番艦とみられる船体の建造が順調に進められていることが
確認されました。
ASEVは、配備が中止された｢イージス･アショア｣の代替となる
艦艇です。基準排水量は1万2000トン、速力は約30ノット。
動揺に強く、居住性も向上させる方針が示されています。
乗組員は約240人となる見込みで、これまでのイージス艦より
20％以上の省力化が図られます。
陸上自衛隊に｢射程5倍｣の新型ミサイルついに配備 今後もっとスゴい“本命”も!? 防衛装備庁に聞いた
https://trafficnews.jp/post/65379...
防衛省は2026年3月31日、熊本県の陸上自衛隊健軍駐屯地に
所在する第5地対艦ミサイル連隊に、最新鋭の長射程地
対艦ミサイルである｢25式地対艦誘導弾｣を配備したと発表しました。
これまで配備されてきた中では最新の12式地対艦誘導弾が
約200kmとされているのに対して、25式地対艦誘導弾は
約1000kmに及ぶとみられています。
また、25式地対艦誘導弾では敵のレーダーによる探知を
避けるためにステルス性を意識したデザインが取り入れ
られているほか、衛星経由で地上装置から飛翔中の
ミサイル本体に指令を送る｢UpToDate･Command(UTDC)｣
が実装されており、目標が移動した場合でもそれに応じて
飛翔経路を変更することができるとされます。
80年ぶり!日本の｢戦闘車両｣が精鋭部隊とともに フィリピン上陸 いったい何が？
https://trafficnews.jp/post/65364...
日本の装甲車両が戦後初めて、フィリピンに展開しています。
2026年4月6日、アメリカとフィリピンによる合同訓練
｢サラクニブ26｣が開始されました。
日本は、このサラクニブ26と連携するアメリカ軍主催の
多国間訓練｢JPMRC26｣の枠組みで、420名規模の部隊を
フィリピン･ルソン島に派遣。ここには16式機動戦闘車も投入されました。
派遣されているのは、第12旅団より第2普通科連隊の
1個普通科中隊を基幹とする部隊であり、そのほかに
陸上総隊隷下の電子戦部隊である電子作戦隊や、
NBC武器対策の専門部隊である対特殊武器衛生隊などが
加わっています。16式機動戦闘車は、第12旅団隷下の
第12偵察戦闘大隊の車両だと思われます。
陸上自衛隊の発表によれば、今回の訓練は｢日米比3か国共同による
陸上作戦を演練｣するものであり、｢電子戦、無人機対処を含む、
現代の作戦環境下における対抗訓練｣を実施するとのことです。
訓練は5月20日まで行われる予定です。
>>5 長距離自爆型ドローンを日本が導入へ。
どんな使い方があるのだろう？
https://motor-fan.jp/article/1454279...
今月1日、読売新聞は[
長距離攻撃が可能な無人機(無人航空機)｣の
導入を政府が検討していると報じた。
記事によれば射程1000km以上の自爆型であり、
類似の無人機としてイランやロシアが使用する
｢シャヘド136｣が挙げられている。
日本は長距離攻撃ドローンをどのように
使うのだろうか？
海に囲まれた日本の場合、対艦攻撃への活用が
考えられるだろう。
陸上自衛隊に無人機２部署を新設 小泉防衛相｢海洋国家たる地理的特性を踏まえ、
新しい戦い方を早期に実現しなければならない｣
https://www.yomiuri.co.jp/national/20260413-GYT1T00262...
防衛省は4月13日、陸上自衛隊にドローンなどの
無人機の活用を推進する２部署を新たに設置したと発表した。
8日付で新設されたのは｢無人アセット防衛能力推進室｣と
｢無人装備室｣で、自衛官計13人で構成される。
無人アセット室は部隊での運用方法の検討や
研究･開発、操縦に携わる人材育成などを担う。
無人装備室は機体の調達などを担当する。
陸自は昨年3月末時点で、偵察用などの無人機
約1200機を保有する。一方、新部署では、
攻撃型無人機を含む無人陸上車両(UGV、
無人水上艦(USV)、無人潜水機(UUV)などの
活用についても検討するという。
本が米国から購入する米国製の巡航ミサイル ｢トマホーク｣について、米側が、日本への納入が遅れる
可能性を日本政府に伝えていたことがわかった。
米国はイランへの攻撃でトマホークを大量に使い、
在庫が減っていた。
日本政府は、2022年末に改定した安全保障関連3文書で、
敵基地攻撃能力の保有を決めた。国産の長射程ミサイルを
実戦配備するまでの｢つなぎ｣として、トマホークを
27年度までに最大400発を取得する計画だ。
https://www.asahi.com/articles/ASV4H26M3V4HUTFK016M....
習近平だけが｢軍国主義の復活｣と猛反発… 海上自衛隊が手に入れた"新兵器"に
台湾･東南アジアが大喜びのワケ
https://news.yahoo.co.jp/articles/07cfa3d068cf6853d1d72...
日本の防衛力強化に、中国は｢軍国主義の復活｣
と猛反発している。だが本当にそうなのか。
海外メディアは海上自衛隊の護衛艦に搭載された
“新兵器”に注目。台湾やシンガポール、フィリピンなど
近隣国の専門家や指導者はむしろ｢遅すぎたほどだ｣
と歓迎していると、報じている――。
日豪、1兆円超規模の次期フリゲート艦計画で契約締結 https://www.newsweekjapan.jp/articles/-/32002...
オーストラリアと日本は18日、100億豪ドル(約1兆1380億円)規模の
新型護衛艦の供給に関する契約を締結した。日本が2014年に
防衛装備移転三原則を策定して以来、最も重要な防衛装備品の輸出案件となる。
マールズ副首相兼国防相と小泉進次郎防衛相は、
新型艦の｢確実な引き渡しに向けた両国政府の共通の決意｣
を再確認する覚書に署名した。
昨年8月に合意に至ったこの契約は、中国の台頭を念頭に、
戦後の平和主義から一歩踏み出し、日米同盟の枠を超えて
安全保障上の連携を強化しようとする日本の姿勢を象徴するものとなる。
11隻を建造し、2029年の納入開始を見込む。最初の3隻は日本国内で
三菱重工業が製造予定。残りの8隻については豪州で製造される予定だ。
日本の陸自も配備予定 最新の大型輸送ヘリが “ドローン母機”に進化!? 後部から
謎の無人機を発進！ ボーイングが映像を公開
https://trafficnews.jp/post/65695...
動画の説明文では｢同じ二つのローター。より高い能力。
チヌーク ブロックIIをさらに進化させています｣
とコメントされています。
公式Xでは｢さらに進化｣の具体的な内容には触れられて
いませんが、公開された動画には一瞬、後部ランプから
偵察ドローン、あるいは自爆ドローンと思われる無人航空機を
発進させるようなシーンが含まれており、
｢チヌークがドローン母機化しているのではないか｣との反応も見られました。
チヌークのブロックIIは2022年4月から量産が開始されており、
2024年7月よりアメリカ軍への納入が始まっています。
アメリカ以外の導入国でも運用が進んでおり、
日本の陸上自衛隊も17機購入する計画を2025年2月に結びました。
自衛隊幹部の階級呼称を変更へ、 幕僚長は｢大将｣･1佐は｢大佐｣に…
旧日本軍の負のイメージから｢曹｣や｢士｣は変更せず
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20260424-GYT1T00387...
政府は、自衛隊幹部の階級の呼称を変更する方針を固めた。
将官の中で陸海空それぞれのトップとなる幕僚長らは「大将」、
それ以外の将は「中将」、１佐を「大佐」など諸外国の軍隊に
準じた呼称にする。呼称変更は１９５４年の自衛隊発足以来、
初めて。自衛隊は「軍隊」ではないなどの理由から他国と
異なる呼称を使い続けてきたが、大きな転換点を迎える。
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