ツタヤ、ゲオに続き山野楽器も「CD／映像」商品の取り扱い終了 ああ懐かしのCD、我が青春いずこ（涙）……なんちゃって

　山野楽器銀座本店は、7月31日をもって同店4階におけるCDと映像商品の取り扱いを終了する。
24日に公式サイトで発表した。

　公式サイトで「このたびCD／映像商品につきまして、誠に勝手ながら2024年7月31日(水)をもちまして、銀座本店での取り扱いを終了させていただくこととなりました」と報告。
「これまでご愛顧いただきましたお客さまには心より感謝いたします。何とぞご理解賜りますようお願い申し上げます」と伝えた。

　取り寄せ商品は、7月17日の注文まで受け付け。7月31日までに受け取りできる人に限る。
なお、メーカーに在庫がない場合はキャンセルとなる。

　新譜の予約については、7月17日発売ぶんまで予約を受付。7月31日までに受け取りできる人に限る。
5月23日までに8月以降に発売する新譜を予約した人には、同店内に商品の「お渡し窓口」が設置される。
設置場所は、決まり次第公式サイトで案内される。

https://www.oricon.co.jp/news/2329415/full...

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レコード・ビジネスは1900年前後から技術的には成立し世に出回っていきます。コンサートと違い客席のキャパや年間公演数などを無視して、製造数と流通量の許される限りにおいて売上を上積みしていけます。音楽体験としての質や良し悪しは別にして、ビジネス的な効果だけで言えば、音楽ビジネスの中心といえるポジションになっていきました。その間にCDというデジタルディスクへの以降はありましたが、円盤の形をした物として販売するという部分では同じであり、ビジネスモデルの本質の変化はありませんでした。

国内メジャーレコード会社の初期の多くは、蓄音機などのオーディオ機器、戦後は電気製品などを扱うメーカーが出資をして設立させていったことです。ビクター、東芝、サンヨー、日立などの名前を出しても、近年の学生は「知らない」「聞いたことがない」という人達の方が増えています。日本にはこうした家電メーカーがあり（今もありますが）、当時の家電やA&V業界では世界を席巻し日本の高度経済成長期を支えた大企業たちの一角だったのです。そもそもこうした会社がレコード会社を設立する必要性はなんだったのでしょうか？「聴きたい」「楽しみたい」と思うコンテンツ・ソフトウェアがなければ、そもそもハードを購入して手に入れようとは思いません。「欲しいレコード」がなければ「レコードプレーヤーが欲しい」とはならないのです。

当時、自宅で楽しめるエンターテインメントといてば、本や雑誌、漫画などの紙媒体でのエンタメ　音楽を聴く　TVを見るくらいしかありません。DVDやBDはおろかビデオもTVゲームもありません。今、多くの人がスマホでコンテンツを消費するのと同等にレコードやCDを聴くという音楽コンテンツの消費は大きなマーケットになっていったのです。
https://masafumiiwasaki.com/blog/record-company-hyirtory...

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