韓国人は日本に来るな！　来日１週間で８件わいせつ　金玉脳

来日１週間で８件の事件に関与か…１５分で女性３人にわいせつ疑いで韓国人の男（３２）を送検
日本に入国してからわずか１週間の間に、女子中学生ら３人にわいせつな行為を繰り返したとして、韓国人の男が逮捕され、２２日、身柄を検察庁に送られました。

　逮捕・送検された韓国人の金大皓容疑者（３２）は、今年３月、大阪府内の路上で女子中学生の体を無理やり触ったほか、女性２人に「駅ありますか」などと話しかけ体を触るなどした疑いです。

　金容疑者は、１５分の間に３人の女性を次々と襲ったとみられていて、警察は防犯カメラの捜査で金容疑者を割り出しました。警察の取り調べに対し、「観光目的で日本に来た」などと話す一方、事件については黙秘しています。

　金容疑者は別のひったくり事件でも逮捕され、同じ時期には似た男による強盗事件やわいせつ事件なども確認されていて、警察は入国からわずか１週間で８件の事件に関与したとみて捜査しています。
https://news.ntv.co.jp/nnn/922pbhqgcihwv1e7z...

返信する

>>26
半島の人のチンコは小さいから爪切りでも切りおとせていいよなｗ

返信する

この強盗強姦犯を強制送還しようとしたら「難民申請」を繰り返して日本に居座ろうとしたりしないだろうな？

返信する

ベトナム人の「闇バイト」急増　円安で技能実習生が小遣い稼ぎか

そうした中で問題視されているのが、ＳＮＳ上での犯罪への勧誘だ。
和歌山県で技能実習生として働くベトナム人女性（３２）はスマホの不正入手や在留カードの売買などといった投稿を日々目にするといい、「お金に困っていたり言葉の通じない日本で手続きが面倒だったりして、安易に手を出してしまうのかもしれない」と推測する。

捜査当局はそうしたＳＮＳ上の勧誘を警戒しているが投稿は増える一方で、捜査関係者は「最近は円安などの影響で日本の賃金が低く、ＳＮＳ上で募集されている『小遣い稼ぎ』に手を伸ばしてしまうのでは」と話す。

女性は「ほとんどのベトナム人はそうした投稿は無視している」とした上で「一部の悪質なベトナム人が日本でまじめに働いている外国人の印象を悪くしてしまう」と憤る。

https://news.yahoo.co.jp/articles/21bb4a04f57b801bbdf78...

返信する

【東京】外国籍の男の身柄確保…「自分は料理人だ」と話す　JR山手線新宿駅に“刃物男”

JR新宿駅で男が刃物を振り回しているとの通報があり、山手線は一時運転を見合わせ乗客が逃げる騒動となった。

25日午後4時前、JR新宿駅の山手線外回りのホームで「男が刃物を振り回している」と通報があった。外国籍で刃物を持っていたとみられる男が身柄を確保されていて、警視庁が事情を聞いている。男は「自分は料理人だ」と話している。

https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/fnn/nation/fnn-54750...

返信する

韓国は戦勝国だから、戦犯国の日本は何も言えないニダ

返信する

山手線で“料理人”が座席に包丁…一斉に乗客逃げ出す騒ぎに　「うたた寝していたらタオルが外れて見えてしまった」

https://news.yahoo.co.jp/articles/5312d23186bc9224d4dcf...

返信する

【韓国】貧しい韓国の高齢者…相対的貧困率４３．２％、ＯＥＣＤで最下位

韓国が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）主要国のうち６６歳以上のリタイア年齢層の相対的貧困率が最も高かった。

韓国統計庁が２６日に明らかにしたところによると、２０１９年に６６歳以上の高齢者の相対的貧困率は４３．２％だった。ＯＥＣＤ加盟国のうち相対的貧困率が４０％を超える国は韓国が唯一だった。

相対的貧困率は中位所得５０％以下に属する人口の割合だ。６６歳以上の高齢層の１０人中４人は中位所得５０％以下という意味だ。

オーストラリア（２０１８年、２３．７％）、米国（２３．０％）、日本（２０１８年、２０．０％）は２０％台を記録した。フランス、デンマーク、ノルウェーは４％台にすぎなかった。

高齢者が直接生活費を調達する割合も増えた。

２０２１年基準で６５歳以上の高齢者のうち本人または配偶者が直接生活費を調達する割合は６５．０％で１０年前と比較し１３．４ポイント高まった。

政府・社会団体の支援も１７．２％で８．１ポイント上昇した。これに対し子ども・親戚の支援は１７．８％で２１．４ポイント下落した。

老後の準備をしていないと答えた６５歳以上の高齢者は４３．３％だった。準備していない理由としては、「準備能力不足」が５９．１％で最も多かった。

また、前期（６５～７４歳）と後期（７５歳以上）で分けると、直接生活費を調達する割合は前期高齢者が７８．７％で、後期高齢者の４６．０％よりはるかに高かった。

統計庁は「老後準備ができていない後期高齢者の割合が前期高齢者の割合より高かった。このような特徴は後期高齢者が前期高齢者より経済的・社会的依存度が高まり実質的な扶養対象になることを意味しているといえるので注目しなければならない指標」と指摘した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/26367d20fe548618cb8f9...

返信する